北海道応用地質研究会 特別講演・報告会 ― 2024/05/01 17:07
2024年4月24日（水）午後2時50分から午後4時50分まで、日本応用地質学会北海道支部・北海道応用地質研究会の特別講演・報告会が開かれました。北大学術交流会館の会場とzoomでの開催で、私はzoomで視聴しました。
プログラムは下のとおりです。
■特別講演
杉田律子氏（科学警察研究所 附属鑑定所 所長）：法地質学のこれまでとこれから
■特別報告
永田秀尚氏（有限会社風水土）：むかしばなしからホラ話へ：予測・評価・責任
＜杉田律子氏＞
杉田氏は、1991（平成3）年に北大理学部地質学鉱物学専攻の鉱物学講座を修了し、科学警察研究所（科警研）に入りました。2008（平成20）年には北大で学位を取得しています。
科学警察研究所の職員は、国家公務員の技官で、科学捜査研究所（科捜研）は都道府県本部の一部所で職員は地方公務員の一般職です。
科警研では、土砂などの微細証拠資料（＊試料ではなく試料が正しいです）の鑑定と鑑定方法の開発を地質学の技術や知識を用いて行っています。地質学を法科学に適用する分野が法地質学（forensic geology）です。法地質学の活用の始まりはシャーロック・ホームズと言われています。
法科学としては、生物、化学、物理などの分野があります。微細証拠資料の異同識別と由来鑑定を行います。例えば、風船爆弾に付着している砂の分析、1856年に発生した、列車に積まれていた銀貨をすり替えた砂の分析などがあります。そのためにはデータベースが必要です。
科警研は1948年に創設された科学捜査研究所（国家地方警察本部）が前身で、1950年には鹿間時夫（古生物学者、横浜国立大学教授）が犯罪地質学としての岩石鑑定の経験談を語っています。
国際的には大学やコンサルタントが関わっていて、大学に地質関係の法科学関係のコースが設けられています。2000年代まではヨーロッパやアメリカで盛んでしたが、近年は中南米、アジア、南アフリカなどで研究が進んでいます。
2011年にIUGS-IFG（International Unions Geological Sciences-Initiative on Forensic Geology）が設立され、法地質学のガイドブックが発行されました。
ブラジルの例では、貸金庫強奪事件で4つの資料についてシルト以下の粒度の土壌の全岩分析、X線分析、熱分析を行っています。
地中に埋められた物の調査では物理探査を利用します。ブタの死骸を3年間地中に埋めて電気探査と地中レーダーで経年変化を観察した事例があります。人に関しては、死ぬ前に試験体となることの同意を取っておいて試験をします。
遺棄死体の調査事例では、周辺の植生、泥岩・シルト岩の風化した斜面であること、氷河が運んだ巨礫の近くであることなどから地質モデルを想定し、地面の掘りやすさなどを考慮し探索方法を決定します。地質学、考古学、地球物理学、生態学などの知識を応用します。
警察の捜査顧問として現地踏査を行い、警察犬の助けを借ります。
物理探査では、地中レーダー探査では反応がなくても磁気探査や電気探査で異常が検出されることがあります。地下の発掘は考古学者が主導します。土砂のサンプリング、鉱物・浸出液・化学成分の採取、それに事後の知見も重要です。
微細証拠資料としては、土、岩石、人工物があります。試料はグラム単位で、試料の1/3は残します。スコップに付着した土は、塊ごと採取します。重機、タイヤ、車のトランクなどに付着した土もあります。
検査は系統的な検査法として手順が決まっています。色の識別、有機物の量、鉄の酸化物、粘土鉱物、一般鉱物などを分析します。土砂、藻類、岩石、砕石などが対象です。トラバーチン（緻密な、縞状構造をもつ化学沈殿による石灰岩：磯見、2024）の中に覚醒剤を入れて密輸しようとした事例があり、石材をまるごと調査したこともあります。
殺人などの組織的犯罪では、貴重な鉱物が対象となります。人道犯罪、環境犯罪、野生生物犯罪、テロ、金融犯罪などがあります。金融犯罪ではインドネシアのカリマンタン島の金の鑑定を行ったことがあります。
これからの法地質学は、殺人事件などや組織犯罪、貴重鉱物に関する犯罪などに対応が必要です。
客観性の確保、基礎的な部分の検証、標準的な手法の検証などのほか、必要な研究としては土砂の均質性の検証、使用している手法の評価、色・化学分析・粒度の研究、土砂の採取方法の研究などがあります。
法科学、法地質学についての学生のネットワークが必要です。環境・地質・地盤に関連した事故への対応、自然科学を生活に落とし込むことが必要です。ただ、論文化が難しいので社会にどう役だっているのかを考えることが大事です。
検査手法としては、色による砂の比較法による異同識別、微量元素による異同識別、鉱物の元素組成による異同識別などが重要です。
法地質学については、中南米での活動が盛んで、ほぼ毎年シンポジウムを開いているほか、司法機関の教育を行っていたり、学生グループが活動していたりします。
鉱物関連の犯罪としては、中央アフリカ産の金・タングステンのサプライチェーンを含んだ犯罪や金が暴力団などの資金源になっている問題、現地住民からの搾取、水銀による健康被害、児童労働、自然破壊などがあります。
金の産地推定を微量元素を使って行うことやタングステンの原料である鉄マンガン重石の産地判別などが必要です。
地中レーダーやリモートセンシングを使って違法埋め立てなどの環境犯罪を明らかにすることも重要です。
探査や鉱物に関する国際シンポジウム、遺体の変化と土との関連など犯罪地質学もあります。
<文 献＞
杉田律子ほか、2020、特集：法地質学の進歩。地質学雑誌、Vol.126,No.8。
＊Google Scholarで「地質学雑誌126巻8号」と入力すると、この特集の幾つかの論文が出てきます。
＜永田秀尚氏＞
1979年に北大理学部地質学鉱物学科鉱床学講座を卒業し、北海道開発コンサルタント（現 株式会社ドーコン）に入社しました。地質部ダム班に20年ほど勤務し、1997年に有限会社風水土を設立し斜面地質に20年ほど携わってきました。今日はダムの地質調査の話です。
札内川ダムの基礎岩盤は、前弧海盆堆積物の砂岩を中心とする地質で、ほぼ均質な岩盤です。細粒砂岩と中粒砂岩があり、右岸袖部にCL級岩盤がありました。この岩盤を見逃していたため、基礎掘削土量が約2万m3増えました。
滝里ダムの地質は、エゾ層群の付加体堆積物である泥岩砂岩互層です。小断層が発達し凝灰岩の薄層が挟在しています。堤体の のり先 に上流傾斜の凝灰岩層があり対策が必要となりました。
効果的な地質調査を行うには、地質体の形態パターンを認識する必要があります。単純な地質構成なのか複雑な地質構成なのかが重要です。
滝里ダムの場合、5系統の断層系に褶曲が加わっています。不整合面の下位に分布する地層の推定は困難です。
技術者が持っているリスクもあります。例えば、秋田県に設置が予定されたイージスアショアは、断面図の縦横の縮尺違いに気づかず設置場所を決めてしまいました。
上越新幹線の中山トンネルは、子持山と小野子山に挟まれた中山峠の所で、ルートが微妙に曲がっています。これは、異常出水により二度ルートを変更したためです。
地質的な評価を伝えることが大事で、その情報の確実度を表示するのが良いと考えます。
稼げる大学」はどこへ行く？ ― アカデミック・キャピタリズム再考 ― 2024/05/06 19:14
2024年4月30日午後1時30分から同5時まで、表示シンポジウムと現場からの問題提起の会が開かれました。主催は、隠岐さや香研究室+大学横断ネットワーク（「稼げる大学」法の廃止を求める大学横断ネットワーク）です。
プログラムは次のとおりです。
--------------------------------------------------------------------------------------------------
司会進行：隠岐さや香（東京大学/科学史/大学横断ネット呼びかけ人）
米田俊彦（お茶の水女子大学［名誉］/教育史/大学横断ネッ ト呼びかけ人）
第Ⅰ部 シンポジウム
■パネリスト
・本田由紀（東京大学/教育社会学）「国立大学法人法の変更と国立大学の危機」
・堀口悟郎（岡山大学/憲法学）「国立大学の統治構造」
・田中智之（京都薬科大学/薬理学/日本科学振興協会理事）「『選択と集中』の何が成果か?」
■コメンテイター
光本滋（北海道大学/高等教育/大学横断ネット呼びかけ人）
第Ⅱ部 それぞれの現場からの問題提起
--------------------------------------------------------------------------------------------------
＜隠岐さやか香氏＞
2004年にS.スローター、G.ローズの「アカデミック・キャピタリズムとニュー・エコノミ―市場，国家，高等教育」が出版されました。
日本では2014年に国立大学の法人化が行われました。その結果、新自由主義的なガバナンスが行われるようになり、大学内での自由の制限、トップダウンによる決定、労働環境の悪化、モニタリングと評価が行われるようになりました。
それまで知識が公有化されていたのが私有化され、特許の取得が奨励され、研究と商業の境目がなくなりました。学生は消費者と位置付けられました。
稼げる大学が目標となりました。
＜指宿昭一弁護士＞
大学自治の危機は過去にもありました。
1982年、東大キャンパスでポポロ座事件が起きました。松川事件を題材とした劇を上演していたところに警官のスパイが入っていました。学生達が見とがめて警察手帳を取り上げました。裁判は最高裁までいき、公共の場であるからスパイが入っても良いという判決が確定しました。この時、大学は学生達を守ろうとしました。
今日はどうなっているか。学内で政策に影響する行事はダメだと言われます。学内での撮影は許可制となっていて、主催者は撮影をしません。報道陣は自らの判断で行動することになります。
筑波大学では「芝生で本を読むデモ」が禁止されました。
第I部 シンポジウム
＜本田由紀氏＞
日本の高等教育は異常な構造になっています。
高等教育の拡大は私学セクターが担っていて、学費が高い、学生数が多い、人文社会系が多いという構造です。学資の私費負担は、OECD平均で31％ですが日本では67％です。
国立大学は2004年に法人化され運営費は削減されつづけています。国立大学の授業料を私立大学並みの150万円にするという話も出ています。
アカデミック・キャピタリズムさえ機能せず、大学の経済成長と防衛技術研究が目的とされています。
富裕層が国立大学へ、非富裕層は私立大学へとなっています。貸与型奨学金は社会に出てからも負担となっていて、非婚化、少子化の原因の一つとなっています。
2024年4月22日の日本学術会議第191回総会での豊田長康氏の講演は圧巻でした。
日本の研究力は国際的に低下しています。重点化と法人化がその原因です。研修制度を設け薬学部は6年生となりました。
2024年4月19日に朝日新聞が国立大学法人化20年に当たって学長アンケートを実施しています。それによると、大学間の格差、専門分野ごとの研究・教育の格差が広がったという回答が多くありました。トイレが直せない、雨漏りを放置しているといった状況になっています。
2023年12月には国立大学法人法が改定されました。そこでは、東大、京大など5大学に強大な権限をもつ運営方針会議の設置が義務づけられ、長期計画、予算執行が決められることになります。運営方針会議の委員は、文部科学大臣が承認し学長が任命します。運営方針会議では学外構成員の賛成が議決の要件となります。
政府は国立大学法人に金を出したくないけど、運営権限は握りたいと考えています。高等教育、研究は衰退し崩壊する危険があります。
研究には富士山のような広い裾野が必要です。日本では、アカデミック・キャピタリズムさえ機能しない体制がつくられようとしています。
＜堀口悟郎氏＞
国立大学の統治構造が変容しています。
法人化から20年が経ち教員の労働環境、教員の採用、基礎的研究教育資金などが悪化しています。トップダウンと学外者の関与が強まっています。
法人化前は、国立大学は文部科学省の行政組織で国家からの直接介入はありませんでした。
法人化を進めた有馬朗人氏は国立大学が法人格を取得すれば政府の干渉が切れると考えました。法人の教員は公務員型で国が面倒を見ると考えたのです。
しかし、文部科学省の財政による間接統治が始まりました。つまり、国立大学法人を通して国立大学を統治するという形で文部科学相の権限が強化されました。それに加えて、官邸や他省庁の間接統治が行われるようになりました。
公立大学の統治もボトムアップからトップダウンへと変化しました。国立大学法人は学長の権限が強くなり、大学では決定は学長が行うようになりました。
フランスでは管理運営評議会というのがあって、教員、職員、学生、学外者が評議員となっています。しかし、民主主義の発想に基づく制度設計となっています。
アメリカではシェアド・ガバナンスという制度になっていて、理事会、執行部、教員それぞれの役割と権限、意志決定過程が明確になっています。
日本の大学の統治方法は、学長の権限強化、学外者の権限拡大、経済界の人間が関与するという方向へ進んでいます。その典型が国際卓越研究大学です。
打開の方向としては、大学のガバナンスは憲法に基づいたものとすること、資金配分についての自治を確立すること、学問共同体の自立を確立することです。
＜田中智之氏＞
2018年に週刊東洋経済ONLINEに「大学が壊れる」という特集が掲載されました。
米欧などには、アカデミーのほかにアドボカシー・グループというのがあります。日本では日本学術会議（1949年設立）に対して日本科学振興協会（2022年設立）があります。
研究者の予算執行規模を見ると約3％の研究者が予算の約30％を使用しています。
2016年以降、多様性がなくなり、生産力・国際的評価が低下し、成果が上がっていません。
政策決定のプロセスが不透明でフィードバックがありません。重要人物の方針で物事が決まっています。
ムーンショット型研究開発が2019年に始まりました。この計画の特徴の一つは、失敗を許容しながら革新的成果を発掘、育成することで、「失敗」という概念が消滅していることです。
＜光本 滋氏＞
コメント
アカデミック・キャピタリズムは、いずれ破綻します。どう変えていくか。
国立大学の法人化によって大学の自主性が保たれ政府の干渉を切ることができると有馬朗人氏は考えました。
しかし、アカデミック・キャピタリズムは、1）学問の自由という点では研究力が低下し研究者の層が薄くなり自由な研究を行うために独立するということがなくなり、2）大学の自治という点では立憲的デザインによる制度的自由が必要です。
第II部 それぞれの現場からの問題提起
＜広島大学、斉藤氏＞
広島大学では三つの問題があります。
第一は、学長選考規定の改悪です。
現在の越智学長は二期8年務めましたが、三期12年に規定を改悪しました。
第二は、学内民主主義の破壊です。
学長選考での学内投票を廃止しました。
第三は、新人事制度と新教員評価です。
人事権が学術院会議に移りました。部局で必要と判断した教員について人事委員会、学長が覆すことができるようになりました。
その結果、教員、職員が疲弊し、沈黙するようになりました。忖度と分断が発生しています。
＜千葉大学、松井氏＞
数学者ですので、個人研究が主です。
2024年1月に学長選挙がありました。教職員に対する意向聴取で2位の横手孝太郎氏（医学部）が学長になりました。これに対して大学側の説明は、意向聴取は参考で1位の山田 賢氏（人文科学研究院）は英語論文がないのでダメと判断したとのことでした。ちなみに、山田氏は中国史の専門家で、中国語での論文を多数発表しています。
この事態に、7つの教授会から選考結果に対する意見書が提出され14,000名の署名が集まりました。3月に学長選考・監察委員会の議長見解が示されましたが、意向聴取の結果を参考にするという点には触れていません。
4月には学外委員と学内委員からなる学長選考・監察会議で選考ルールの検討を行うことになっています。
＜近畿大学、藤巻氏＞
近畿大学には四つの労働組合があります。その一つが近畿大学教職員組合です。
近畿大学の建学の精神は、実学教育と人格の陶冶です。稼げる大学の精神を先取りしていたと言えます。2014年に近畿大学整備計画が立てられ、400億円から700億円を投入するとされています。
＜大阪公立大学、西垣氏＞
大阪公立大学は、大阪市立大学と大阪府立大学が統合して2022年4月に誕生しました。財政基盤はそれなりに安定していて、財政、人事は独立的です。
問題は、大学内と社会全体にあります。大阪公立大学では防衛装備庁の資金を導入しています。
＜東京大学、学生有志＞
今の学生は2001年から2003年生まれが多いです。現状が当たり前になる前に何とかしたいと考えています。
問題はいろいろあります。工学系では予算が使い切れていません。一方で、雑誌購入の要望が通りません。選択と集中ということでサークル活動が有料になるかもしれません。博士号取得は就職に不利になるので避ける傾向にあります。英語の外部試験が必須になりそうになりました。
＜感 想＞
大学が、そして日本の教育研究環境が危機的状況にあることがよく分かりました。学問の裾野を広げるのではなく、集中的に一部の大学に資金をつぎ込み、産業界の人間が実質的に統治するというやり方は学問の衰退を招くことは明らかです。
「今だけ金だけ自分だけ」という新自由主義の方式を大学運営に大幅に取り入れることで、長期的に見たら日本の科学技術、文化は衰退の一途を辿ることになると考えます。
なお、豊田長康氏の講演資料は下のウェブサイトから入手できます。
＜ https://www.scj.go.jp/ja/member/iinkai/sokai/siryo191.html ＞
札幌市の新川と前田森林公園 ― 2024/05/06 20:27
新川は、札幌市北区の北海道武蔵女子短期大学付近から小樽市銭函のドリームビーチ付近まで、ほぼ直線で北西に流れる人工河川です。この川の源は、北大構内を流れてきたシャクシコトニ川です。
現在の新川には、上流から琴似川、琴似発寒川、三樽別川と軽川が合流した中の川、手稲土功川（人工河川）、山口排水川、濁川、清川（すみ・かわ）が南西から注いでいます。
以下は、2024年4月29日に撮影した写真です。
写真1 新川と手稲山
写真2 新川
前田森林公園のやや下流にある前田ふれあい橋から下流を見ました。
写真3 新川
同じ場所から上流を見ました。
写真4 前田森林公園のカナール
最新 地学事典 ― 2024/05/07 17:08
地学団体研究会 最新 地学事典編集委員会編、最新 地学事典。平凡社、2024年3月。
写真 歴代地學辭典・地学事典
左から
地學辭典：加藤武雄監修、渡邊 貫編輯；古今書院、1935年3月。
地学事典：地団研地学事典編集委員会編；平凡社、1970年11月。
新版 地学事典：地学団体研究会 新版地学事典編集委員会編；平凡社、1996年10月。
最新 地学事典：地学団体研究会 最新地学事典編集委員会；平凡社、2024年3月。
最新地学事典は、2018年にプロジェクトチームを設け、2020年に編集委員会を発足させて、当初方針を変更して全面改定とすることで作業が進められてきました。
700人余の専門家の知恵の結集がこの事典で、現時点での最新知識が網羅されています。
全体は21,000項目あまりで、そのうち約7,200項目が新規あるいは大幅修正されています。
別冊の付図付表・索引は、綺麗な図面が載っていて色々と使えます。
なお、この事典の電子版が遠くない時期に発行されるとのことで、これも楽しみです。
本の紹介：大陸の誕生 ― 2024/05/15 20:45
田村芳彦、大陸の誕生 地球進化の謎を解くマグマ研究の最前線。ブルーバックス、2024年5月。
大陸は海から生まれた。このことを、納得できるように説明しています。
ポイントは、圧力が1GPa以下の場所ではマントルから直接、安山岩マグマが発生するという点です。その事例が、1973年以降、噴火を繰り返している小笠原弧の西之島です。
生命の起源について、岩石学者の視点から述べています。
話は具体的で非常に分かりやすいです。地球の歴史に興味のある方は、ぜひ読んで地球科学の最前線に触れてほしいと思います。
